2026.11.14 SAT
Medical DX Dose

医療DX・AIのニュースを、毎日ひと匙。

第83号 2026年11月14日(土) 本日 4 本 論文 1 / ニュース 1 / リリース 2 読了 約4分

2026年11月14日(土)の医療DX・AIニュース

01 本日の一本
論文 J Am Med Inform Assoc 電子カルテ・記録業務

心不全入院のLLM要約、カルテ確認の正答率は維持

心不全で入院した患者の過去の診療記録をLLMで問題別に要約し、医師のカルテ確認を支えられるかを調べた論文。

  1. 実際の診療記録から疾患別の「要約バンドル」に沿って抽出してから要約する方式を開発し、医師が要約あり・なしで臨床の質問に答える混合研究法で比べた
  2. 要約の有無で回答の所要時間全体に有意差はなかったが、要約を頻繁に使うほど回答は速かった(P=.002)。正答率は要約あり88.0%、なし86.4%だった
  3. 探索的なパイロット研究で、要約の活かし方は医師ごとにばらついた。全員が臨床で使う可能性が高いと答え、87.5%が時間の節約になると回答した
編集メモサトシ

要約があっても正答率が落ちなかったのは安心材料です。使う人ほど速くなるなら、持参薬の確認のような作業でも慣れの差が出そうですね。

出典 Verifiable summarization of electronic health records using large language models to support chart review.

02
リリース SBC Medical Group Holdings Inc. 生成AI・LLM

SBC、台湾NBDに出資し287院へ医療AIを導入

SBCメディカルグループが、台湾の生成AI企業NeuroBrain Dynamicsと資本業務提携し、国内外287院にカルテ作成支援や来院者向けレコメンドのAIを導入するという発表。

  1. 11月13日付で契約し、NBDへ少数持分を出資した。出資額と比率は非開示。日本・韓国でのNBD製品の優先販売権と、共同開発品の同地域での独占的な利用も得た
  2. 共同開発は6種。診察の会話からSOAP形式のカルテ下書きを作る音声認識機能は整形外科で検証を始め、2026年内にPoCでの精度評価を終える計画としている
  3. 来院者向けレコメンドや販促画像の生成ツールなどは2027年中頃をめどに順次グループへ展開し、外部の医療機関にも提供するとしている。効果は同社の見込み
編集メモサトシ

カルテ下書きより先に、販促とレコメンドから展開する順番が自費診療のグループらしいです。整形外科のPoCでどんな精度が出るか見たいですね。

出典 SBCメディカルグループ、台湾の生成AI企業NeuroBrain Dynamicsと資本業務提携 ― 医療AIで国内外287院の収益力を強化、アジアBtoB展開の基盤へ

03
ニュース 日本経済新聞 電子カルテ・記録業務

NTTデータ、治験候補者探しの確認対象を97%超削減

NTTデータが中外製薬や近畿大学病院と、電子カルテの記録からLLMで治験の候補者を抽出する共同研究を進めていることについて、日本経済新聞が報じました。

  1. 共同研究ではNTTの医療向けLLM「tsuzumi2」で治験の参加条件と電子カルテの情報を照合し、条件に合わない理由やあと何カ月で対象になるかも文章で示す
  2. 7月開始の抽出サービスの技術検証では、近畿大病院の肺がん治験2試験・約3000人のデータで、医師らが詳しく確認する患者数を97.4%、99.4%減らせたとNTTデータは説明する
  3. 研究結果は2027年2〜3月にまとめる予定。提携は11医療機関、申し込みは製薬会社3社で、2029年度に両サービス合わせ10億円以上の売上高を目指す
編集メモサトシ

除外の理由と「あと何カ月」まで出るなら、CRCさんが声をかける時期を組みやすくなりそうです。ハルシネーションの検証結果が出る2月を待ちたいです。

出典 NTTデータ、生成AIで治験候補者を抽出 中外製薬などと研究

04
リリース ヘルスル株式会社 電子カルテ・記録業務

ヘルスルとFedAna、LLMで病院データをOMOP形式へ

ヘルスルが、医療データ連携分析基盤協会(FedAna)と、LLMで病院ごとのコードを国際共通データモデル「OMOP CDM」へ対応付ける作業で協業するという発表。

  1. ヘルスルがLLMで用語やコードの対応候補と根拠を示すデータ変換基盤を提供し、判断が要る項目はFedAnaが医学的に確認・助言する役割分担とした
  2. 院内のローカルコードを、JLACやYJコードなど国内の標準コードを経由せずOMOP CDMへ直接対応付ける方法にも対応する。変換は院内で行うこともできるとしている
  3. 料金や対象施設数、開始時期は示されていない。手作業の照合や候補探しの工数を削減できるという効果は、ヘルスル側の説明
編集メモサトシ

院内の薬品コードの対応付けは、システム更新のたびに薬剤部が手作業で苦労してきた作業です。人が確定した結果を辞書にためる仕組みは現実的に見えます。

出典 ヘルスル、一般社団法人 医療データ連携分析基盤協会(FedAna)と協業体制を構築